家族だけで結論を出す前に、相談できます

「電話では元気と言うけれど、実際の暮らしが分からない」「帰省したら薬が余っていた」。離れて暮らしていると、気になることがあっても、その場で確かめるのは難しいものです。

訪問看護は、ご本人だけでなくご家族から相談を始めることもできます。ただし、家族の申し込みだけで、ご本人の意向を確認せずに訪問を開始するものではありません。ご本人が何に困り、どのように暮らしたいかを確かめることが大切です。

「心配」を、見聞きした出来事に分ける

相談するときは、心配の理由を具体的な出来事で伝えると、状況を整理しやすくなります。いつごろから、何が、どのくらい変わったかを、分かる範囲でメモしてみてください。

たとえば「先週の訪問時に、同じ日付の薬の袋が複数残っていた」「退院後の処置を家族が毎回手伝っている」などです。見ていないことまで断定せず、ご本人の話と家族が確認したことを分けて伝えると、行き違いを減らせます。

支援が始まった後、誰を主な連絡先にするか、どのような内容を家族へ共有するかを、ご本人の同意や希望を踏まえて確認します。きょうだいが複数いる場合も、連絡の窓口を整理しておくと安心です。

仕事などで電話に出られない時間、緊急時の連絡順、定期的な相談の方法なども共有しましょう。訪問していない時間も含めて常時見守るサービスではないため、必要に応じて他の支援との組み合わせも考えます。

訪問先の市町村・町名、通院先、現在受けている支援、ご家族が気になっていることをお知らせください。ご本人が訪問看護をどう受け止めているかも、大切な情報です。

使う保険や利用の可否は、医師の指示や状態などを確認してご案内します。相談した時点で契約を決める必要はありません。ご本人とご家族の両方にとって、無理のない進め方を一緒に考えます。

暮らしや必要なケアは、お一人ずつ異なります。分からないことも、そのままお聞かせください。